新・専門医制度、内科医にとって不利という懸念の声も

医師として尊敬、必要とされるための具体的な手段の一つが専門医資格の取得です。
現在は各医学学会が主導で認定と評価などの審査を行っていますが、今後は日本医師会、日本医学会、全国医学部長病院長会議など5団体からなる第三者機関「日本専門医機構（仮称）」
が学会に代わり、
「新・専門医制度」を統括することになります。

「新・専門医制度」は2017年度にスタートし、20年度から新制度による専門医が誕生する見通しとされています。

2017年度から始まる「新・専門医制度」は二段階方式が採用され、初期研修を終えた医師は総合内科や外科、産婦人科、小児科など19の基本領域から1つを選んで研修を受け、
専門医資格を取得する仕組みになります。

さらに希望者は循環器や呼吸器、消化器病など20前後から選んだサブスペシャリティの専門医を取得することができます。
研修期間はどちらも3年以上になる見通しです。

「新・専門医制度」により、各専門医の位置づけを明確にすることはできるようになりますが、歪みが生じる可能性
も危惧されています。

例として、外科は現行の制度が新制度のコンセプトと一致しているため、現在の専門医は自動的に新専門医に移行することができます。

しかし、内科は内科専門医という資格が新設されるため、現在の内科認定医は内科専門医に自動的には移行することができません。
これにより、各病院にとって直近の問題になるのは、後期研修プログラムの認定要件に内科専門医の在籍が加味されることです。

そのため、内科専門医数が足りない事態が起き、後期研修医を採用できなくなる病院が出てくる可能性があります。

さらに院内では「部長クラスの医師は多忙であり、専門分野に従事しているため、今さら内科全般の試験を受けても
合格するのは困難。
若い医師と一緒に勉強させて、どうにか内科専門医を取得させるしかない」などの焦りの声も挙がっています。

また現在の内科治療は、循環器内科のカテーテルや消化器内科の内視鏡などの専門的な医療技術が必要であり、
これらの技術は早期に研修した方が習得しやすいといえます。
そのため、多くの医師は初期研修を修了直後からサブスペシャリティの研修を行い、その中で内科認定医資格を得るために症例
を集めます。

もちろん、内科全般を総合的に診る医師も必要ですが、そういった医師は以前からローテートや総合内科での研修を行っていました。
しかし、「新・専門医制度」では長期間に渡って、内科全般の研修を行うことになるため、専門技術を習得するには不利になります。

この「新・専門医制度」の流れでは形式を整えることに特化しすぎているという懸念の声も多いようです。
以上を踏まえて、本当に国民のためになる専門医制度を作るには、改めて研修カリキュラムや内容などを見直す必要性があるといえます。